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○■日本人を狂わせた洗脳工作─いまなお続く占領軍の心理作戦■ ― 2016年03月13日 13:03
War Guilt Information Program (WGIP) の証拠文書の発掘
著者:関野 通夫
出版社: 自由社
2015年3月3日発行
82ページ
■商品の説明
内容紹介
占領軍GHQの「日本人洗脳プログラム」の証拠書類を発掘! 「憲法九条を守れば日本は永遠に平和」「狂気の軍国主義にかられ、無謀な大戦に突入し、アジア諸国に侵略し暴虐をきわめた」など常識として定着している概念が、GHQの狙いどおりの成果だとしたら……。 日本はじめ、米中韓など世界の国々に広く流布した戦争犯罪国家のイメージが、GHQが仕組んだ洗脳工作の成果だとしたら……。
WGIP=War Guilt Information Program(戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画)の証拠文書は従来発見されておらず、真偽不明だった。日本をおおう暗い影を直感的に感じていた著者が、2万5千点のGHQ文書の中から、タイトルに「War Guilt Information Program」とある文書、及び関連文書を多数発掘。新聞、ラジオのマスコミ操作、数百万の郵便物の検閲、教育への露骨な介入、伝統文化の否定等々、GHQの舌をまくほど絶妙な心理戦略が、このブックレットによって、白日のもとにさらされる!
戦後70年にして、日本を米国に恒久的に隷属させる作戦の呪縛からようやく解き放たれる!
出版社からのコメント
「自由社ブックレット」創刊第1号は、歴史的な意義をもつ本書です。衝撃の真実、タイムリーなテーマ等を、簡潔に、分かりやすくまとめ、日本に広く発信してまいります。ご期待ください!
内容(「BOOK」データベースより)
狂気の軍国主義にかられ、無謀な大戦に突入し、米国やアジア諸国にひどい被害をもたらした―日本はじめ、米中韓など世界の国々に広く流布した犯罪国家のイメージが、実は占領軍の精密巧妙な洗脳工作の成果だとしたら…大手自動車メーカー関連会社米国法人社長を務めた著者が、GHQの2万5千点の文書から、幻だったWGIPの証拠文書を発掘した!
■著者について
昭和14年鎌倉市生まれ。昭和39年東京大学工学部航空学科卒業後、本田技研工業(株)入社。
工場勤務後、フランス5年半(技術部長)、イラン2年(合弁会社の本田代表者)、アメリカ9年(執行副社長、社長)駐在。その他、東アジア、ブラジルの海外生産活動の責任者。
平成13年退職、実務翻訳に従事。
(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
■目次
序 外交評論家 加瀬英明 3
1 未だ気づかれていない洗脳工作 11
日本人を狂わせた根源的なもの 11
友人の作家の慨嘆 12
工学部系実験屋の習性 15
不可解な"国連人権委員会" 10
ジュネーブの"4ナイ"反日人士 18
2 内部文書"WGIP"の発見 21
約2万5千点の文書を絞り込む 21
"WGIP"とは何か? 22
WGIPを実施したCIE(民間情報教育局) 23
3 洗脳と検閲の両面作戦 26
表の洗脳・裏の検閲と焚書 26
日本政府を前面に出した二人羽織 28
東京裁判というショーウィンドー 30
国会はABC級戦犯の遺族に年金を与えた 33
30項目の報道規制 35
4 発見文書から内容を読みとる 37
文書<イ>【1945年12月21日付】 40
広範で綿密な作戦 43
いまなお続く刷り込みの効果 44
CIEに与えられた役割 46
WGIPが謀略である証拠 49
5 CIEと東京裁判の関係 51
緊密な連携 51
表紙原文 52
メディア工作・文書<ト> 54
民間情報検閲支隊 56
6 WGIPでCIE(民間情報教育局)が懸念したこと 58
原爆投下と東条陳述への懸念 58
CIEの対応策 59
文書<ホ>【1948年2月8日付】 60
CIEの手先にされた朝日新聞 63
文書<ヘ>【1948年3月3日付】 64
四大教育指令 66
7 東京裁判に対するアンチテーゼ 68
無罪を主張した人々 68
マッカーサーも意見を変えた 69
8 東京裁判における清瀬一郎弁護士の冒頭陳述 71
格調高い戦犯無罪論 71
ナチスと日本の相違 72
リットン報告書 73
盧溝橋事件の責任 74
支那事変の勃発 75
日米通商航海条約の破棄 76
イギリスの認識 77
真珠湾は奇襲か 78
あとがき 80
■自由社について(サイトトップのあいさつ文)
自由社
「新しい歴史教科書をつくる会」の
中学歴史、公民教科書を刊行しています。
誇りをもって国を愛し、支える若者を育てるために
真実の歴史を伝える唯一の教科書です。
また、先祖の尊い犠牲の上に
歴史上、稀な平和と豊かさを享受する日本を
子、孫、ひ孫へ…と連綿と手渡していくために
広く読んでいただきたい書籍を刊行してまいります。
自由社は左翼系全般の出版界にあって
保守の砦となる所存です。
ご支援、ご声援を賜りますよう
衷心よりお願い申し上げます。
代表取締役社長 加瀬英明
■「序」より
GHQ(マッカサー総司令部)は日本を軍事的に征服したうえで、日本民族から記憶を奪い、精神を破壊して、占領を終了した後も、未来永劫にわたってアメリカの属国としてつくりかえるために、日本に対して全面的に歴史戦を開始した。WGIP(War Guilt Information Program戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画)は、日本をアメリカに隷属させる計画の柱だった。
■書評
本が好き!
著者:関野 通夫
出版社: 自由社
2015年3月3日発行
82ページ
■商品の説明
内容紹介
占領軍GHQの「日本人洗脳プログラム」の証拠書類を発掘! 「憲法九条を守れば日本は永遠に平和」「狂気の軍国主義にかられ、無謀な大戦に突入し、アジア諸国に侵略し暴虐をきわめた」など常識として定着している概念が、GHQの狙いどおりの成果だとしたら……。 日本はじめ、米中韓など世界の国々に広く流布した戦争犯罪国家のイメージが、GHQが仕組んだ洗脳工作の成果だとしたら……。
WGIP=War Guilt Information Program(戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画)の証拠文書は従来発見されておらず、真偽不明だった。日本をおおう暗い影を直感的に感じていた著者が、2万5千点のGHQ文書の中から、タイトルに「War Guilt Information Program」とある文書、及び関連文書を多数発掘。新聞、ラジオのマスコミ操作、数百万の郵便物の検閲、教育への露骨な介入、伝統文化の否定等々、GHQの舌をまくほど絶妙な心理戦略が、このブックレットによって、白日のもとにさらされる!
戦後70年にして、日本を米国に恒久的に隷属させる作戦の呪縛からようやく解き放たれる!
出版社からのコメント
「自由社ブックレット」創刊第1号は、歴史的な意義をもつ本書です。衝撃の真実、タイムリーなテーマ等を、簡潔に、分かりやすくまとめ、日本に広く発信してまいります。ご期待ください!
内容(「BOOK」データベースより)
狂気の軍国主義にかられ、無謀な大戦に突入し、米国やアジア諸国にひどい被害をもたらした―日本はじめ、米中韓など世界の国々に広く流布した犯罪国家のイメージが、実は占領軍の精密巧妙な洗脳工作の成果だとしたら…大手自動車メーカー関連会社米国法人社長を務めた著者が、GHQの2万5千点の文書から、幻だったWGIPの証拠文書を発掘した!
■著者について
昭和14年鎌倉市生まれ。昭和39年東京大学工学部航空学科卒業後、本田技研工業(株)入社。
工場勤務後、フランス5年半(技術部長)、イラン2年(合弁会社の本田代表者)、アメリカ9年(執行副社長、社長)駐在。その他、東アジア、ブラジルの海外生産活動の責任者。
平成13年退職、実務翻訳に従事。
(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
■目次
序 外交評論家 加瀬英明 3
1 未だ気づかれていない洗脳工作 11
日本人を狂わせた根源的なもの 11
友人の作家の慨嘆 12
工学部系実験屋の習性 15
不可解な"国連人権委員会" 10
ジュネーブの"4ナイ"反日人士 18
2 内部文書"WGIP"の発見 21
約2万5千点の文書を絞り込む 21
"WGIP"とは何か? 22
WGIPを実施したCIE(民間情報教育局) 23
3 洗脳と検閲の両面作戦 26
表の洗脳・裏の検閲と焚書 26
日本政府を前面に出した二人羽織 28
東京裁判というショーウィンドー 30
国会はABC級戦犯の遺族に年金を与えた 33
30項目の報道規制 35
4 発見文書から内容を読みとる 37
文書<イ>【1945年12月21日付】 40
広範で綿密な作戦 43
いまなお続く刷り込みの効果 44
CIEに与えられた役割 46
WGIPが謀略である証拠 49
5 CIEと東京裁判の関係 51
緊密な連携 51
表紙原文 52
メディア工作・文書<ト> 54
民間情報検閲支隊 56
6 WGIPでCIE(民間情報教育局)が懸念したこと 58
原爆投下と東条陳述への懸念 58
CIEの対応策 59
文書<ホ>【1948年2月8日付】 60
CIEの手先にされた朝日新聞 63
文書<ヘ>【1948年3月3日付】 64
四大教育指令 66
7 東京裁判に対するアンチテーゼ 68
無罪を主張した人々 68
マッカーサーも意見を変えた 69
8 東京裁判における清瀬一郎弁護士の冒頭陳述 71
格調高い戦犯無罪論 71
ナチスと日本の相違 72
リットン報告書 73
盧溝橋事件の責任 74
支那事変の勃発 75
日米通商航海条約の破棄 76
イギリスの認識 77
真珠湾は奇襲か 78
あとがき 80
■自由社について(サイトトップのあいさつ文)
自由社
「新しい歴史教科書をつくる会」の
中学歴史、公民教科書を刊行しています。
誇りをもって国を愛し、支える若者を育てるために
真実の歴史を伝える唯一の教科書です。
また、先祖の尊い犠牲の上に
歴史上、稀な平和と豊かさを享受する日本を
子、孫、ひ孫へ…と連綿と手渡していくために
広く読んでいただきたい書籍を刊行してまいります。
自由社は左翼系全般の出版界にあって
保守の砦となる所存です。
ご支援、ご声援を賜りますよう
衷心よりお願い申し上げます。
代表取締役社長 加瀬英明
■「序」より
GHQ(マッカサー総司令部)は日本を軍事的に征服したうえで、日本民族から記憶を奪い、精神を破壊して、占領を終了した後も、未来永劫にわたってアメリカの属国としてつくりかえるために、日本に対して全面的に歴史戦を開始した。WGIP(War Guilt Information Program戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画)は、日本をアメリカに隷属させる計画の柱だった。
■書評
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